歯科衛生士の不足
あなたは医院経営において
どのくらい歯科衛生士の必要性を
感じていらっしゃいますか？
「求人情報誌に掲載しても反応がなく、
採用の見通しが立っていない」
という院長先生の声をよく聞きます。
歯科医院の数が6万8千軒なのに対して、
歯科衛生士の数は25万人に上りますが、
歯科医院の1／3は
歯科衛生士が1人も在籍していません。
歯科衛生士が在籍している医院であっても
歯科衛生士が不足していると
感じている院長が大多数です。
歯科衛生士が不足している理由は、
歯科衛生士資格者の
歯科医院への就業率の低さです。
看護師の医療機関への就業率が7割に対して、
歯科衛生士の場合はわずか4割です。
3年制の歯科衛生士学校を卒業して、
資格試験に受かっても、
歯科医院に就職しない
歯科衛生士が大勢います。
歯科衛生士資格者の
歯科業界離れは深刻です。
歯科衛生士法の大幅改正
2015年の4月には
久しぶりに歯科衛生士法が大幅に改正され、
歯科衛生士の業務範囲が
それまでの「歯科医師の直接の指導の下」から、
「直接」という表現が外されました。
歯科医師の常時の立会を
必要としないようになったことで、
より歯科衛生士の独立分業制が増加し、
今まで以上に歯科衛生士の重要度が
増してくるでしょう。
次の2つの表は歯科衛生士の在籍人数と
自費診療の増加の関係性及び
自費診療の内容です。
表5では歯科衛生士の在籍人数が多いほど
自費診療売上が増加傾向にあることが分かります。
表6では歯科衛生士が在籍していない医院と
複数名在籍している医院では
自費診療の内容に
大きな違いがあることが分かります。
歯科衛生士が在籍していない医院は
自費診療の内容が
昔ながらの入れ歯や被せ物に集中しています。
一方、歯科衛生士が複数名在籍している医院は、
歯列矯正、ホワイトニング、
PMTC（歯のクリーニング）、審美歯科治療など、
審美歯科およびデンタルエステの比率が
非常に高い傾向にあります。
歯科衛生士の存在は
保険診療のお手伝いさんから、
自由診療対策のパートナーという
位置づけになって来ています。
